私は、ISO9001:2015年版の改訂が、既存のQMSを改善する“絶好の機会”だと思っています。

その為には、経営トップが製品の品質保証を通じて顧客満足を向上させて“事業活動の向上”を目指した目的を新たなQMS戦略として採用し、QMS改善の必要性“経営判断”して貰うことが必要となります。 これからその具体的な取り組みについて連載にて紹介させて頂きますので参考にして頂けたら幸いです。
(一部アイソス掲載記事に掲載)

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LMJジャパン主任講師   青木 明彦

 

第6部:ISO9001:2015年版の要求事項(2008年版・・・・)

 

私は、ISO9001:2015年版の改訂が、既存のQMSを改善する“絶好の機会”だと思っています。

その為には、経営トップが製品の品質保証を通じて顧客満足を向上させて“事業活動の向上”を目指した目的を新たなQMS戦略として採用し、QMS改善の必要性“経営判断”して貰うことが必要となります。 これからその具体的な取り組みについて連載にて紹介させて頂きますので参考にして頂けたら幸いです。
(一部アイソス掲載記事2017年7月号に掲載)

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LMJジャパン主任講師   青木 明彦

 

第5部:現在のQMS内部監査(経営トップの不満・・・・?)

 

私は、ISO9001:2015年版の改訂が、既存のQMSを改善する“絶好の機会”だと思っています。

その為には、経営トップが製品の品質保証を通じて顧客満足を向上させて“事業活動の向上”を目指した目的を新たなQMS戦略として採用し、QMS改善の必要性“経営判断”して貰うことが必要となります。 これからその具体的な取り組みについて連載にて紹介させて頂きますので参考にして頂けたら幸いです。
(一部アイソス掲載記事2017年7月号に掲載)

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LMJジャパン主任講師   青木 明彦

 

第4部:監査の種類 (同じ監査なのでしょうか・・・?)

 

私は、ISO9001:2015年版の改訂が、既存のQMSを改善する“絶好の機会”だと思っています。

その為には、経営トップが製品の品質保証を通じて顧客満足を向上させて“事業活動の向上”を目指した目的を新たなQMS戦略として採用し、QMS改善の必要性“経営判断”して貰うことが必要となります。 これからその具体的な取り組みについて連載にて紹介させて頂きますので参考にして頂けたら幸いです。
(一部アイソス掲載記事2017年7月号に掲載)

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LMJジャパン主任講師   青木 明彦

 

第3部:製造工場に監査ブーム (年間20~30回・・・)

 

 内部監査員を目指す人は、ISOの知識や内部監査の基礎知識だけでなく、内部監査に対する自覚、情熱、責任などの“資質”を持っていることが求められます。
 その内部監査員を育成する研修講師には、内部監査員に求められる能力以上に幅広い知識と豊富な経験を持っていることが必要であることは、改めて述べる必要のないことです。
 なかでも、私が一番大切だと思っているのは、内部監査員を育成してQMSを事業活動に役立てようとする“情熱”を持って“本気”で向かい合うことです。

今の時代、情熱を持ち過ぎ厳しく指導し過ぎると、“パワーハラスメント”になる可能性もあるので、適度な情熱を持つのが良いかも知れません。
 LMJジャパンが実施している内部監査員を育成する研修を紹介します。

一般的に研修カリキュラムは、講師の立場から受講者に“何を教えようか”いう考えで立案されますが、研修で重要なことは、受講者がこの研修を受けたら“何が実施できるようになるのか”と、いう視点でカリキュラムを考えることだと思います。

そういう視点で各研修の狙いを紹介しますので、参考にして頂けたら幸いです。 。
(一部アイソス掲載記事2017年7月号に掲載)

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LMJジャパン主任講師   青木 明彦

 

研修コースの紹介

 

 

私は、ISO9001:2015年版の改訂が、既存のQMSを改善する“絶好の機会”だと思っています。

その為には、経営トップが製品の品質保証を通じて顧客満足を向上させて“事業活動の向上”を目指した目的を新たなQMS戦略として採用し、QMS改善の必要性“経営判断”して貰うことが必要となります。 これからその具体的な取り組みについて連載にて紹介させて頂きますので参考にして頂けたら幸いです。
(一部アイソス掲載記事2017年7月号に掲載)

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LMJジャパン主任講師   青木 明彦

 

第2部:過去のISO内部監査 (第三者審査を真似して・・・)

 

私は、ISO9001:2015年版の改訂が、既存のQMSを改善する“絶好の機会”だと思っています。

その為には、経営トップが製品の品質保証を通じて顧客満足を向上させて“事業活動の向上”を目指した目的を新たなQMS戦略として採用し、QMS改善の必要性“経営判断”して貰うことが必要となります。 これからその具体的な取り組みについて連載にて紹介させて頂きますので参考にして頂けたら幸いです。
(一部アイソス掲載記事2017年7月号に掲載)

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LMJジャパン主任講師   青木 明彦

 

第1部:ISO9001:1987年版との出会い (今、振り返ると・・・)
「次期改訂版ISO14001に基づくEMSの運用についての考察」
 ~ 改訂版ISO 14001への組織の対応について ~
LMJジャパン主任講師(AUDIX Registrars株式会社)
齋藤 喜孝
出典:CEAR誌(一部加筆) 

 

今回は、前回紹介した「環境マニュアル」の章立て、8章の順守評価内部監査マネジメントレビュー、9章の改善[ACT]、と4章のリーダーシップ、6章の支援についてISO14001:2015を参照しながら考察を進めていく事にする。

「次期改訂版ISO14001に基づくEMSの運用についての考察」
 ~ 次期改訂版ISO 14001への組織の対応について ~
LMJジャパン主任講師(AUDIX Registrars株式会社)
齋藤 喜孝
出典:CEAR誌(一部加筆) 

 

ISO14001:2015が2015年9月に発行された。

 前回は、ISO 14001、ISO 9001、OHASA 18001、ISO 27001でのリスクの特定とリスクアセスメントの考え方について整理した。リスクを決定する際、目的を明確にすることが重要であり、ISO 14001では、環境側面、4.1及び4.2で特定した課題からリスクを設定すればよく、著しい環境側面の決定及び優先的に取組むべき課題の絞込みが事実上のリスクアセスメントになることを述べた。

 今回、以前紹介した「環境マニュアル」の章立てを7章 運用〔DO〕においてリスクをどのように管理し、8章 パフォーマンス評価〔CHECK〕への流れについて考察を進めて行く事にする・・・

「次期改訂版ISO14001に基づくEMSの運用についての考察」
 ~ 改訂マニュアルのポイント2 ~
LMJジャパン主任講師(AUDIX Registrars株式会社)
齋藤 喜孝
出典:CEAR誌(一部加筆) 

 

IISO14001:2015が2015年9月に発行された。

前回、「ISO14001に基づく環境マニュアルの章立て」を示し、EMS運用のメインの流れである、1章 適用範囲、2章 EMSの適用範囲、5章 計画【PLAN】について解説した。今回、ISO14001、ISO9001、OHSAS18001、ISO27001でのリスクの特定とリスクアセスメントの考え方について整理し、比較検討してみたい。そして、それらの手順を共通化することが可能かどうかについて考察を進めることにする・・・

「次期改訂版ISO14001に基づくEMSの運用についての考察」(第7回)
 ~ 改訂マニュアルのポイント1 ~
LMJジャパン主任講師(AUDIX Registrars株式会社)
齋藤 喜孝
出典:CEAR誌(一部加筆) 

 

ISO 14001の改訂作業が進められている。2014年7月に、DIS(規格原案)が発行され、2015年2月の東京と4月のロンドンでの追加の会合を経て、6月にFDIS(最終規格原案)が出され、9月にISOが発行される見込みである。

ISO/DIS 14001の要求事項でISO 14001:2004との違いを整理しながらEMSの運用の流れを踏まえ、可能な限り現在の「環境マニュアル」を活かしての「マニュアル」改訂のポイントについて筆者の考えを述べてみたい・・・

 
「次期改訂版ISO14001に基づくEMSの運用についての考察」(第6回)
 
LMJジャパン主任講師(AUDIX Registrars株式会社)
齋藤 喜孝
出典:CEAR誌(一部加筆) 

「Do」運用の計画及び管理

以前にも述べたことだが、取組みを実施するための必要なプロセスの計画に、「統合版ISO補足指数-ISO専用手順 Appendix2」に規定した「6.1」で決定した取組みに加え、目的の達成計画である「6.2」を追加したことは、大いに意義があると考える。

 

 
「次期改訂版ISO14001に基づくEMSの運用についての考察」(第5回)
 
LMJジャパン主任講師(AUDIX Registrars株式会社)
齋藤 喜孝

出典:CEAR誌(一部加筆)

「ISO14001規格」の改訂作業が進められ、順調に進めば2015年6月ないし7月に規格が発行される見込みである。

 以前は、CD.2からDISへの移行の中、「1.適用範囲」、「6.1などリスクに関する箇条」、「8.運用におけるバリューチェーンの取扱い」などの変更点について考察した。

今回は、Planの部分についての考察をさらに進め、それを受けてのDoCheckActへの流れと運用について考えてみたい。

 

 

 

「ISO/TS 16949 IATF承認取得・維持ルール(TSルール) 第4版 改訂について」
 

 

LMJフォーラムメンバー
住友電工 吉田 岳司氏/(考察:LMJ西澤義雄講師)
 

 TS16949のIATF認証ルールが、今年の4月から改定されました。 従来、顧客にはTS協賛会社(TSを要求する)、TS非協賛会社 (TSを要求しない)がありました。たとえば「GM、Fordさん向け製品はTSの活動をするが、 トヨタ、ホンダさん向けはやりません・・・」が、通っていたんですが、今改定で”すべての自動車顧客に対して・・・” に変更になりました!!。

 さあたいへん。 当社の製品すべてについて回り回って自動車に使われてないか?

 営業に調べてもらうと出るわ、出るわ。今まで電子機器向けと思っていた製品が、実は最終的に自動車用途だったり・・・TS16949認証会社たるもの ”部分的TS”はダメということですね・・・

 


 

 

「次期改訂版 ISO 14001 に基づくEMSの運用についての考察-(第4回)」
 
LMJジャパン主任講師(AUDIX Registrars株式会社)
齋藤 喜孝
出典:CEAR誌(一部加筆) 
4. 著しい環境側面、リスク及び機会の決定

 著しい環境側面、リスク及び機会を決定するための“基準”ISO 14001/CD.2「6.1.4 著しい環境側面並びに組織リスク及び機会の決定」(DISでは“脅威及び機会に関連するリスク”)では、著しい環境側面等を決定するための手順の中に“基準”の確立を求めている。
この“基準”とは、どんなものになるであろうか。

 「著しい環境側面」については、従来のEMSで設定していた、例えば、[結果の重大性]×[発生の可能性]の点数が○点以上となった場合や、「環境方針で示した事項に整合したものである」ことなどをもって「著しい環境側面」と決定するというのも一つの“基準”である。

 その他、今度の改訂版では、環境側面が“組織の課題”に関連するものであれば、EMSの中で目的として設定して、その達成を図る。あるいは、日常的に管理を実施していくものにつながる事になる。“組織の課題に関連する”ということも「著しい環境側面」を決定する“基準”の一つとなると考える。同様に事例に示したように「課題」及びそれに導かれた「意図する成果」に関連することが、「リスク」及び「機会」を決定するための基準となるのではなかろうか。
 

 


 

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